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ユーザベースの今後の成長はNewsPicksにかかっている。

SPEEDAとNewsPicks運営するユーザベース。
 
現在はSPEEDAをメインに事業を行っておりますが今後の成長の軸になるのはNewsPicksではないかと仮説を立て検証していきます。
 
まず初めにNewsPicksのビジネスモデルの紹介です。
 

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NewsPicksはスマートフォンに特化した経済ニュースメディアでユーザーはニュースにコメントをすることができます。これによりニュースメディアとしてだけでなくSNSとしても利用することができます。
 
このNewsPicksの収益減は3つの軸で成り立っています。内訳としては有料課金ユーザーから受領する月額利用料(1,500円)、NewsPicks上に掲載する広告に関して広告主から得る広告収入、NewsPicks上に掲載する採用情報に関してクライアントから得る報酬となっています。
 
 

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こちらは昨年までの売上の内訳です。
NewsPicksの売上が14年0.2億円で15年3.5億円(前年同期比1626%増)と成長し16年も9.3億円(前年同期比260%増)と持続して急成長していることが見て取れます。
 
17年1Qに関してもNewsPicks事業の売上は3.2億円(前年同期比68%増)まだその成長は続いています。
 

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次にNewsPicksの有料会員数について見ていきます。
 
昨年12月の時点では31,987人で簡易的な計算になりますが31,987人×1,500円×12ヶ月で有料会員だけで年間5.7億円の売上を上げています。昨年のNewsPicks事業の全体の売上は9.3億円だったたため売上の約61%を有料会員からあげているということになります。
 
この有料会員数は昨年12月から今年3月にかけて5,000人増加しておりこのペースで18年12月末まで増加し続けた場合、有料会員数は約52,000人となります。この場合有料会員の課金だけで年間9.3億円の売上をあげられる見込みです。
 
現在NewsPicks事業は最重要KPIを有料会員数に絞り一般の会員数等は公表しておりません。しかし公表されていた16年6月期では有料会員数20,000人に対し一般会員数が149万人いたためまだまだこの有料会員の売上の伸びしろは大きいです。
 
このことから今後ユーザベースはNewsPicksを軸に成長していといえるでしょう。

今クックパッドが買いである理由

現在ピーク時の3分の1まで株価が下降しているクックパッドがなぜ今買いであるのかについて書いていく。

理由は大きく分けて3点あり
まず内紛により株価が急落していること
そして事業に安定性があること
最後にレベニューシェアによる売上増である。

これらについて解説していく。

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2015年11月に創業者の佐野氏自らが社長に就任するという提案を行い16年4月当時社長の穐田氏を解任しコンサル出身の岩田氏を社長に据えた。これは多角化路線の穐田氏と食中心路線の佐野氏の方向性の違いがことが原因であった。食中心路線の原点回帰を株式市場は歓迎せず株価はピーク時2015年12月の2696円から現在約3分の1の887円まで落ち込んでいる。

 

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次にクックパッドの単独決算を見ていただきたい。16年12月期の連結決算では海外事業において資本移動及び組織体制の変更等を行ったことにより減損損失約35億円を計上し営業利益は15年12月期の63.9億円から同期比21.6%減の50.1億円となっている。しかし今後経営資源を集中するクックパッド単体では売上の大部分を占める広告事業と会員事業が数字を伸ばしている。具体的には16年12月期の全体の売上増加35億円で広告事業と会員事業の売上増加は27億円で増加分の77%を占めている。このことから株価は低下しているものの事業そのものは安定していることが見て取れる。

 

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事業の中核となる会員事業はプレミアム会員に対し課金をするビジネスモデルを取っており会員数は安定して推移しており192万人を誇っている。売上については全体の収益の約52%を占めている。16年の会員事業の売上はすでに月次利用者が約6300万人ということもあり大きくは伸びなかったが、にコンテンツを提供し売上をシェアするレベニューシェアからの流入により着実に増加している。このレベニューシェア(dグルメ)による売上は開始時2014年12月期のの6200万円(会員事業売上全体の1%)から2016年12月期の売上は23億円(会員事業売上全体の33%)と大きく成長している。

 

dグルメは15年5月にサービスを開始し16年3月に有料会員が100万人を超えるなど急速に会員数を増やしている。クックパッドはプレミアム会員を除いてもまだ6000万人の月間利用者がおり、ドコモの契約者数も16年12月時点で7000万台の契約がありこのレベニューシェアの市場はまだまだ成長の見込みがある。そのため株価は低迷しているが安定した会員型の事業を行っており、今後も事業の伸びしろがあるためクックパッドは買いである。

アイモバイルのが伸び悩んだ原因を調べてみた

昨年10月27日に上場したインターネット広告事業を行うアイモバイルの有価証券報告書を読み16年に売上が伸び悩んだ理由を調べてみた。
 
まずこれまでと現状のおさらいをする。
 
 

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ここ数年は11年18億円→12年31億円→13年60億円→14年100億円→15年150億円と安定して売上は伸ばしていたが昨年は147.4億円(前年同期比2.1%減)、営業利益21.4億円(前年同期比23.1%減)と大幅に減益する結果になった。
 

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損益計算書によると減益となったのはApp storeの規約変更による一部広告の中止などがあり一部メディアとの取引を停止したほか、広告主及びメディアとの関係強化による将来の取引規模拡大を目的とした大規模なプロモーションを行い販売販促費が増加したためである。その額は16.4億円から21.5億円と大幅な増加である。
 

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このApp storeの影響は17年7月期にも影響を与えている。
下記の表のとおり17年の業績予想は148.9億円(前年同期比1%増)、営業利益21.9億円(前年同期比2.1%)と微増ではあるが横ばいである。
アイモバイルはApp store利用規約変更の影響を警戒しており売上の約8割を占めるアドネットワーク関連事業の売上は11.9億円と前年同期比4%減の見込みである。
しかし動画広告サービス maio、ふるなびの収益拡大 が寄与し、営業増益9%の見込みがある。さらに2Q 売上高は40億円、営業利益は8.2億円と四半期ベースの過去最高となっており、会社計画以上に業績は好転している。f:id:invest-in-yourself:20170422175525p:plain
上記のように現在のアドネットワーク事業のみに頼る収益構造だとApp storeGoogle Playなどのプラットフォームに変更が生じた際に企業全体に大きな影響を与えることから現在の主力事業を軸に成長事業への投資、新規事業への取り組みが必要になる。

ネットマーケテイングの将来は明るいのか

17年3月31日にネットマーケティングは上場したが1年半前の上場予定時から時価総額が約93億円→68億円と大きく低下している。

この時価総額の低下からネットマーケティングの将来性が市場から不安視されているともとれる。

今回はその背景を探っていきたい。

 

 

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まず業績を見てみるとグラフからわかるように13年から15年は売上が

13年46.9億円(前年同期比74%増)

14年66.1億円(前年同期比40%増)

15年85.2億円(前年同期比28%増)

と急成長を遂げています。

 

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しかし16年は88.2億円(前年同期比3%増)と成長が鈍化している。

僅かではあるが売上が上がっているにも関わらず売上原価の上昇により売上総利益が減少している。さらに広告費が前年の4.8億円から6.1億円と増加したことから営業利益も4.2億円から2.7億円へと大きく減少している。

 

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第2四半期の実績は46.4億円で単純計算し倍にしても92.8億円(前年同期比5%増)と成長率が2年連続で鈍化する見込みである。

この成長率の低迷が時価総額を下げている要因と考えられる。

 

次に成長率が低迷している要因などを調べてみます。

 

売上の内訳を見ていきます。

 

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ネットマーケティングアフィリエイトに特化した広告事業とデーティングアプリomiaiのメディア事業の2つを軸に展開している。

 

広告事業は73.5億円と売上の83%を占めますが営業利益率6%と低く利益は4.3億円と前年同期比17.8減で17年も売上の減少が予想される。

メディア事業は売上の割合は小さいものの利益率約11%と高収益である。しかし営業利益は広告費が嵩んだことから1.6億円と前年同期比3.9%減となっている。このようにユーザー獲得のためにプロモーションを積極的に行っているものの、omiaiはデーティングアプリ市場ではpairsやタップルについで3位に位置付けられているため、今後は事業自体の成長は続いても爆発的な市場は見込めない可能性がある。

 

このような事業構造、市場での立ち位置もありネットマーケティングの将来性はあまり明るくないと言えるでしょう。

ビーグリーの成長要因を調べてみた

3月17日に上場したインターネットコミック配信サービス「まんが王国」を運営しているビーグリーが業績を上げ続けている要因を調べてみた。
 
どうやら競合他社がひしめき合う電子書籍業界でビーグリーが他社と比較し高い収益性を誇っていることが理由のようだ。
 
まずは業績の概要からみていく。

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ご覧の通り3期連続の増益を達成しており、16年度は売上高83.3億(前年同期比15.8%増)、営業利益は7.8億円(前年同期比3.1%増)を記録している。
月間会員登録数も14年52万人→15年60万人→16年62万人と安定して増えており、今後業績を伸ばしていくためには1人あたりの顧客単価を維持しつつ会員獲得を行っていく必要がある。
 

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損益計算書から見て取れるのは16年の売上高の成長率の上昇に営業利益が伴っていないことである。その背景はスマホの普及と共に電子書籍市場の競争が激化しており、知名度の向上や中長期的な課金ユーザーの向上を目的に先行投資として販促費および一般管理費を34.1億円(前年30億円)計上しているためである。
 
しかし上記の先行投資により「まんが王国」のユーザー1人あたりの購入単価増が見込まれビーグリーは17年12月期は91.6億円(前年同期比9%増)を計画している。また先行投資である広告宣伝費の増加が一時的になくなるため営業利益も11.2億円(前年同期比42%増)と大幅な増益となる見通しである。
 
次にこの成長性を支える事業内容とビジネスモデルに移る。
 
事業内容

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ビーグリーは漫画に特化した電子書籍の販売を行う「まんが王国」を運営している。
購入方法は月額300~10,000円で設定された月額課金方式を基本としている。そしてこの金額に応じてポイントが付与され、ユーザーがコンテンツをポイントを利用し購入するスタイルである。
 
ビジネスモデル

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電子書籍業界では、出版会社や取次会社を経由してライセンスを獲得し販売するパターンが一般的である。1冊売れることにより発生する利益の内訳は平均的に電子書店30%作家20%出版社45%電子取次会社5%と言われている。
しかし、ビーグリーはこれらを通すことなく、直接作家に営業をかけライセンスを獲得している。ビーグリーはこの手法を軸に展開しており17年1月末時点で作家との直接契約は1,600件を超えるまでになっている。
 
このように出版社を介さず中間マージン(出版社45%電子取次会社5%)をかけず販売できる収益性の高いビジネスモデルがビーグリーの大きな強みとなっている。
 

SMSに投資すべきか否か

 

結論から述べるとするべきである。

 

理由は2点あり、まず高齢化社会を迎えた日本において成長著しい医療介護市場に特化していること、そしてその業界での人材紹介事業、介護事業所支援事業で業界トップシェアを誇っていることです。

 

この理由をこれからより具体的に書いていきます。

まず簡単にSMSという企業を説明します。

 

SMSは医療介護従事者に対して人材紹介、求人広告、経営支援サービス、コミュニテイサイト運営などを行っている企業です。

16年の売上としては転職支援領域が約67%、施設の経営支援を行っている介護領域が約16%を占め大きな柱となっています。

 

事業内容

転職領域では看護師の転職支援サイトであるナース人材バンクを運営し転職が成立し入職となった時点で想定年収の20%を手数料として事業所から支払いを受けることで売上をあげている。その転職領域の看護師のマッチング支援はシェアトップの25%〜30%です。

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介護領域では介護施設向けの経営サービス支援であるカイポケを軸としている。

こちらは低価格でありながらも品質が高いことを評価され17年の1月時点で172,000の事業所が利用しておりシェアは11%を誇っています。

保険請求サービスを他社は月額30,000円で提供しているがSMSは保険請求サービスに加え、その他40以上のサービスを月額20,000円で提供することで優位性を誇っています。

ちなみにこの経営支サービスを介護従事者に対して行っているのは業界ではSMSのみです。

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創業期からの売上



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株価の推移

 

安定して売上、EPSを伸ばしておりこの5年で株価は10倍を達成している。17年4月15日現在株価は2710円(PER:42.02倍×EPS:64.5)と割高感があるが来年の予想EPSは76.1であることから今と同様のPER:42.02で推移した場合、理論株価は3917円になる。

日本の医療市場は1兆円ほどの規模があり、さらに買収により海外にも進出しているため今後も現在のように安定して業績を伸ばしていくことが予想される。

 

将来性

SMSによれば15年度の医療介護キャリアの市場規模は540億であったが現在年平均7%の推移で成長を遂げており25年には今後介護・医療従事者の転職の市場規模は10年で2倍になる。仮に10年後にシェア率を今以上に伸ばせず20%で推移しても25年の予想の売上は212億円と現在の売上127億円の1.6倍の成長率である。

看護師の年間の転職数は15万人で人材紹介経由での転職が4万人、その内1万人がSMSを介してのものである。現状転職全体におけるシェアは7%だがキャリアパートナーの増員、生産性向上によりこの数字はまだまだ成長の見込みがある。

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介護事業者向けの経営支援システムであるカイポケの売上は現状25億円でこちらは10年後の予想市場規模1530億円に対して1.6%であることから中長期的にまだまだ成長が見込まれる分野である。

介護事業者に対して日本で唯一経営支援サービスを行っていることから今後も安定してシェア向上、利用拠点数の増加が見込まれる。

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成長を支える理由

 

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高齢化先進国の日本では現在毎年爆発的なスピードで介護系の施設が増加している。

この増加数に対し介護関連職の需要が伸びており政府が資格支援や賃金向上に注力しており近年は介護職の転職市場も比例するように急速に拡大している。

この流れは医療革新や介護ロボの急激な発達がない限り止まることはない。

 

総論

SMSは医療介護領域市場で圧倒的なシェアを現在誇っており、施設増加に伴う医療介護人材需要の拡大により今後も成長していくことが予想される。また人材面だけでなく介護施設を経営面からサポートすることによって安定的に人材を供給できるようになり今まで以上のスピードで成長していくであろう。

 

これからの日本投資

日本経済は今年リセッションが予測されています。

今後も人口減少により経済成長が伸び悩むであろう日本でどのような業界に投資するのがいいのか考えてみました。

 

課題先進国と呼ばれる日本にとっての最重要課題分野が今後も需要が大きく政府からも支援され伸びていくのではないかという仮説を基に3つの分野を絞りました。

 

原発事故(エネルギー関連)

少子高齢化問題(医療人材)

過労死・長時間労働(働き方改革)

 

それぞれの分野で注目しているのが

エネルギーだと東京電力とレノバで

医療人材だとエスエムエス

働き方改革は特定の企業だと

あまり思い浮かばないのですが

強いてあげるならばクラウドワークスです。

 

今回は東京電力の紹介をしたいと思います。

 

3月31日時点の情報です。

株価、436円
理論株価、1783円
割安度、77%

 

結構安くなってますよね。

事故前は2000円くらいあったので5分の1くらいの値段です。

 

事故当初は、原子力損害賠償支援機構から貰ったお金を特別利益として凌いでいましたが、現在はこの分を帳消したとしても3000億円程度の利益が出るまで回復しています。


大幅なコスト削減により、利益率は大きく改善しています。

なので株価が回復する準備は少しずつ整いつつあります。

 

にも関わらず株価が低迷してるのは損害賠償や廃炉費用として東電は16兆円を超え費用を返済する必要があるためです。

 

このように、現在の財務には見えてこない負債が東電株にあります。だからこそ極端に割安に放置されていても今のところ投資家に買われていません。

 

東電株が本格的に再評価されるようになるのは、新潟の柏崎原発が再稼働し、財務が安定し、年間で5000億円以上の純利益を確保する、配当金が復活してからだと思っています。

 

ただそのニュースが出る頃には上記の状況が織り込まれすでに株価は上がってしまっているでしょう。

なので勝つためには人の逆を行き今から投資を始めないといけないのです。

 

原発を意図的に停止していることにより毎年外国に3兆円を支払っているので数年先にはかならず原発を稼働させようと政府は動いています。

なので長期目線で今から少しずつ仕込んでいくべきだとぼくは思います。(自己責任)

 

だが一方で原発に依存し過ぎないために政府は現在国策として再生可能エネルギーに力を入れてます。

 

レノバとかイーレックスとかがいいかもしれませんね。